仕事

ストレスチェックで「高ストレス」判定が出た!どうしたらいいの??

従業員が50人以上の会社で年に1回の実施が義務付けられているのが、ストレスチェックです。

WEBでの選択式で回答していくと、ご自身の今のストレス状態が判定されます。

わたしは見事、「高ストレス」に判定されました

この記事では、ストレスチェックで「高ストレス」判定が出たら、どうしたらいいのかを考えていきたいと思います。

わたしは医師やその他医療系の資格を持った人間でないです。

一労働者からの意見としてこの記事をお読み頂ければ幸いです。

ストレスチェックで高ストレス判定判明

ストレスチェックで高ストレス判定されますと、産業医との面談をするかしないかという選択になります。

産業医は、会社が契約しているお医者さんですね。

産業医との面談を勧められる理由は、企業として高ストレスと分かっている従業員を放置しておく訳にはいかないからです。

あなたを心配しての企業の優しさから産業医との面談を勧めている訳ではなく、企業の責任逃れから産業医との面談を勧めてきます。

あくまで会社としては、誠意に対応していますよ、といったポーズです。

ですので、高ストレス判定産業医との面談はルーティーンです。

次項からは、産業医との面談をした方がいいのか?ということについて、わたしなりの意見を書いていきたいと思います。

産業医との面談をすべきなのか?

産業医との面談をするかしないかは、ケースバイケースだと思います。

産業医に面談した方がいいケース

・休職したい場合

・部署を変えたい場合

産業医との面談を希望すると、ストレスチェックの結果が会社に報告されることになります。

(わたしの会社では上司にも共有されます)

したがって、あなたが高ストレスであることが対処しなければいけない問題となります。

(問題という言葉は適切ではないかもしれませんが、会社としては対処しないといけないものになります)

そういった背景の中、産業医と面談すると、産業医も何かの改善策を提案せざるを得ないです。

改善策というのは、休職、部署異動、医療機関の受診です。

あなたが休職、部署異動を希望しているなら、産業医と面談して、休職、部署異動について話会えばいいのです。

会社的には、産業医との面談であなたが休職、部署異動を希望しているのに、それを無視するのは難しいと思います。

休職、部署異動を無視していて、もしものことが起きてしまったら、会社の責任問題になるからです。

したがって、休職、部署異動したい場合には、産業医と面談して希望を伝えるといいと思います。

産業医と面談しない方がいいケース

面談した方がいいケースと逆になり、休職、部署異動したくない場合には、産業医と面談しない方がいいです。

なぜなら、産業医から休職、部署異動を勧められてしまうと困るからです。

産業医は、休職、部署異動を勧めたと会社に報告するでしょうし、会社も何か起きたら困るので産業医の指示・提案に従う可能性が高いためです。

ちなみにわたしは、休職、部署異動を希望していませんので、産業医とは面談しません。

自分で医療機関を受診して治療するのであれば、特に産業医と面談する必要ないですからね(わたしは既に病院で治療中です)。

なお、産業医との面談を希望しなければ、会社にストレスチェックの結果は通知されないこととなっています。

スポンサーリンク

わたしの職場であった実際の事例

隣の部署の人が昨年のストレスチェックで、高ストレス判定され、産業医との面談をされました。

産業医と面談して、産業医から休職を勧められて、休職されることとなりました。

結論から申し上げてると、休職から戻ってこられず、そのまま退職になりました

会社にもよるのでしょうが、一旦休職すると簡単には復職できない様です。

(ぶり返すといけないといった観点から)

しかも、悲しいことに隣の部署はメンタルダウンした方を暖かく受け入れる状態ではなく、厄介者扱いしていました

(わたしは隣から見てて、怒りに震えてました)

ご自身の状態にもよりますが、一旦休職するとなかなか戻ってこれないかもしれないことを考慮する必要はあるかと思います。

繰り返しになりますが、産業医との面談をしなくても医療機関で治療できますので、休職、部署異動を希望しないのであれば、治療優先でいいかなと言えるのではないでしょうか。

まとめ 無理は禁物

ストレスチェックで高ストレス判定されて、どの様に対処すればいいかの絶対的な正解はないと思います。

個々の状況によるところが大きいです。

ただ、無理は禁物なので、絶対に休職しないと無理だけはやめて下さいね。

心身ともに健康であることが、この世の中で1番大事なのですから(ω )

悩まれていたら、一刻も早く医療機関を受診して下さい。

周りの方に相談するのもいいですが、専門家であるお医者さんに話を聞いてもらいましょう。

ご紹介した内容が少しでもご参考になれば幸い